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-ASNA
 
2008/11/21

株式会社日本ブランド戦略研究所

パナソニックの生活家電に対する馴染み度調査

その他
http://japanbrand.jp/

報道関係者各位
News Release                      2008年11月19日
                    株式会社日本ブランド戦略研究所

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          日本ブランド戦略研究所調べ

<パナソニックの生活家電に対する馴染み度 冷蔵庫・洗濯機などで上昇>
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株式会社日本ブランド戦略研究所(本社:東京都港区、代表者:榛沢 明浩)は、
2008年10月に社名変更したパナソニック株式会社(旧 松下電器産業株式会社)が
打ち出しているブランド戦略(「National」ブランド廃止と、「Panasonic」
ブランドへの統合)を受け「Panasonic」ブランドの生活家電(「冷蔵庫」
「洗濯機」「エアコン」「ドライヤー」「照明器具」)に対する馴染み度調査を
変更半年前(2008年4月)と変更直後(2008年10月)の2度にわたり行った。
調査結果のポイントは以下の通り。


1.調査対象とした生活家電「冷蔵庫」「洗濯機」「エアコン」「ドライヤー」
 「照明器具」の内、「冷蔵庫」「洗濯機」は社名変更前後で大幅に馴染み度が
 上昇した。
 一方「エアコン」はほとんど変化が見られなかった。

2.年代別で見ると、Nationalに馴染みの深いはずの中高年世代が「照明器具」
 以外の4つの製品で20〜30代の若年世代よりも馴染み度が高い結果となった。
 またどの世代もほとんどの製品で馴染み度が大幅に上昇しており、各世代で
 「Panasonic製」の生活家電を柔軟に受け入れつつある状況が伺える。

3.男女別で見ると、男性の馴染み度は3つの製品でやや低下したのに対し、
 女性は5つの製品全てで上昇した。生活家電について触れる機会が比較的多い
 女性への浸透には一定の成果が出ていることが伺える。


【本調査の詳細情報はこちら】

「Panasonicの“生活家電”」に対する馴染み度調査
  社名変更前 http://www.japanbrand.jp/nRK/80245/1.html
  社名変更後 http://www.japanbrand.jp/nRK/80304/1.html


【日本ブランド戦略研究所について】

日本の企業のブランド戦略やWeb戦略に関する調査・コンサルティングの専門
企業。日本のブランド戦略のあり方を企業とともに研究し、企業の知的資本
増大への貢献を目的としています。
Webサイト関連の定期調査としては、毎年6月に主要264サイトのBtoBサイトの
事業貢献度を評価する「BtoBサイト調査」、9月に260社のWebサイトを価値評価
する「Web Equity」、12月に250社の企業情報サイトを評価する「企業情報
サイト調査」を発表しています。

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